早稲田大学の政治経済は、教科書外の範囲から出題されることも多いため、膨大な暗記量が要求されています。
そこでこの記事では、「政治経済の偏差値を上げて早稲田大学法学部に合格したい」という受験生のために、早稲田大学法学部入試における政治経済の基本情報、各大問ごとの傾向と対策を、現役早大生（法学部・2年）が伝授します！
早稲田大学法学部入試における政治経済の基本情報
ここでは入試における政治経済の配点と制限時間、出題形式について解説します。入試対策をするにあたって、これらの情報は必須です。
配点と制限時間
法学部は英語、国語、社会or数学の3教科全体で150点あります。中でも政治経済（社会）の配点は40点で、全体に占める割合は36％と決して低いとは言えない割合です。そして時間は60分です。
出題形式
ここでは政治経済の出題形式について解説します。
大問は全部で4つで構成されていて、記述式とマークシート式の問題が併用されています。他にも論述問題が例年複数出題されていて、2024年度はそれぞれ200字以内、30字以内で回答させる2つの問題が出題されました。さらに計算問題が出題される年もあるので、暗記作業のみでは対策として不十分でしょう。
傾向と対策について
ここでは難易度・傾向と対策について解説します。一般的に早稲田大学の入試問題はどれも高い難易度を誇っていると言われているので、対策を始めるにあたって予めこれらの情報を得ることは、第一志望合格への近道となるでしょう。
傾向
難易度は、政治・経済の全分野に関する幅広い知識が求められるほか、例年教科書の範囲を超えた問題が多く出題されるので、高いといえるでしょう。
次に傾向です。政治分野は憲法を中心とした基本的人権の応用問題や時事問題が必ず出題されます。他にも基本レベルの問題や、その時々の法に関する時事問題が出題されることもあります。経済分野は理論問題や時事問題が必ず出題されるので、単純な暗記作業のみではなかなか上手くいきません。
対策
以上、法学部の政治経済はとても高い難易度を誇ることがわかりました。その問題に対応できるようになる為、具体的な対策法を知る必要があります。
教科書で基礎固めをしよう
応用問題に対応する前に、まずは教科書で基本事項を学習しましょう。何事も基礎からです。教科書をただ読むだけではなく、グラフ・年表や表、脚注まで掴んでおくと、より効果的です。中でも、年表は毎年改定されるので最新の動向を確認してください。
資料集、新聞、新書を使って応用問題にも対応できるようにしよう
教科書で基礎固めが終わったら、次は応用問題に対応できるようになりましょう。資料集を使って統計や法律の知識を身につけるほか、ニュースを見ることや新聞を読むことを習慣付けて、時事問題に対応できるようにしましょう。更に新書などの教養書を読んでおくとより効果的です。
論述は段階を踏みながら取り組もう
政治経済は論述対策も必須事項です。
用語集を用いて最新の重要事項を把握したうえで、多くの問題に取り組みましょう。最初は50字以内の字数制限が短い問題から始めて、自分の言葉で回答の要点をまとめる練習をしましょう。解答の出来を自分で判断するのは難しいので、学校の先生や家庭教師の先生に必ず答案の添削をお願いするようにしましょう。
その他
選択式の正誤問題は問題数がとても多く、文章が長いので、解答にとても時間がかかります。曖昧な知識では対応が難しいことがあるので、用語集、資料集、教科書を活用して正確な知識を掴むようにしましょう。
他にも法学部では過去の出題内容と類似する問題が出題されることが多いので、早い時期から過去問演習に取り組むようにしましょう。出題傾向を掴むことにもつながります。
まとめ
早稲田大学法学部の政治経済は、配点が40点で、制限時間は60分です。大問は全部で4つあって、マーク式と記述式の問題が併用されているほか、論述式の問題が毎年必ず複数出題されます。他にも計算問題が出題される年があるので、単純な暗記作業のみでは対応が難しいでしょう。まずは教科書で基本事項を確認した後、資料集や用語集、新書等の教養本を活用して応用問題に対応できる知識を身につけましょう。論述はいきなり長くて難しいものから解くのではなく、段階を踏んで徐々に難しい問題に挑戦していって、答案の添削を先生にお願いしましょう。法学部は過去の出題内容に類似した問題が多く出題されるので、傾向を掴むこともかねて早めに取り組むようにしましょう。
